肺がんの再発・転移と生存に関する指標が治療選択に役立つ可能性
米国国立がん研究所(NCI)ニュースノート
原文掲載日 :2015年3月23日
肺がんの転移や再発と、その後の肺がんによる死亡リスクを予測する予後因子について論じた新たな研究が発表された。米国国立がん研究所(NCI)の研究者らは、イタリアのロンバルディ地方で、2002年から2005年の間に肺がんと診断されEnvironment and Genetics in Lung cancer Etiology(EAGLE)試験に登録した患者およそ2100人を対象に、これらの指標を評価した。研究者らは、外科的切除術を受けた患者(病期IA~IIIA期)と外科的切除以外の治療を受けた患者(IIIB~IV期)の転移および再発のリスクを推定した。I期の肺がんは、腫瘍サイズも小さく、がんが生じた部位に限局しているが、IV期になると全身に拡がっている。研究者らは、病期や悪性度、肺がんの組織型を問わず、この研究に参加した患者が局所再発よりも遠隔転移を起こす頻度が高いことを突き止めた。専門家らは、この推定を一般集団に適用できる可能性があると指摘した。この研究は、2015年3月23日のJNCI電子版で発表された。
NCIのがん疫学・遺伝学部門の上席研究員であるMaria Teresa Landi医学博士と同僚らは、そのほかの重要な予後パターンを記録した。その結果、患者の半数以上が転移後1年以内に死亡していた。非小細胞性肺がんの外科的切除術を受けた患者は、がんの悪性度が高いほど脳転移のリスクも増大していた。IIA期の患者は、IB期の患者に比べがん再発、あるいは死亡の可能性が大幅に高かった。IA期とIB期では、患者の約1/3が再発していた。IIA期、IIB期、あるいはIIIA期と診断された患者では、約2/3が再発していた。再発の絶対リスクは、腺がんでも扁平上皮がんでも実質的に同等であった。これらのデータは、肺がん全体に対するだけでなく特定のサブグループに対しても、より効果的な薬物治療の必要性があることを浮き彫りにしている。この研究で報告された肺がんの各病期におけるリスクは、症例の絶対数で解析精度のパワーが左右される臨床試験を設計する際に活用できる可能性がある、と研究者らは指摘している。
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