米国で購入されたタバコ製品種類の推移

米国疾病対策予防センター (CDC)の新しい解析によれば、米国の紙巻きタバコ、小さな葉巻、噛みタバコの消費は、過去15年にわたり減少している。

これらの減少は大葉巻、パイプタバコ、嗅ぎタバコの増加により一部は相殺されている。しかしこのような変化にもかかわらず、紙巻きタバコがなお最も一般的に消費されているタバコ製品である。

「注目すべき推移が、タバコの製品状況に生じている」と著者らは記している。

これらの推移は、製品の値付けやマーケティングの変化、社会規範の変容など、いくつかの因子に影響を受けるだろうと、本研究には不参加だったNCIタバコ管理調査部部長Michele Bloch医学博士は説明した。タバコ消費動向の解析は、研究の優先順位の決定や将来の公衆衛生計画の情報提供のために重要であると同氏は述べた。

「この報告は、米国における有煙、無煙すべてのタバコの使用をモニターし減らすことの重要性を強調しています」と研究の筆頭著者Teresa Wang博士は述べた。

この解析結果は、12月9日付けのMorbidity and Mortality Weekly Reportに掲載されている。

変化する製品状況

喫煙は米国における予防可能な死亡や疾患の第一の原因であり、公衆衛生政策は喫煙および受動喫煙の被害を防ぐ目的で施行されてきた。

喫煙は肺がんをはじめ膀胱がん、肝臓がん、膵臓がんなど多くのがんの原因になる。さらに心臓、肺、糖尿病など他の疾患やその増悪の原因にもなる。

噛みタバコや嗅ぎタバコなどの無煙タバコ製品も、健康に対して深刻な悪影響を及ぼし、がんなどの疾患を引き起こす。

タバコ消費動向は、公衆衛生政策と介入の策定補助を目的に研究されている。ほとんどのタバコ製品は課税されており、米国人が購入―すなわち喫煙―しているタバコ製品の動向は連邦消費税データから推測することができる。

米国人が用いるタバコ製品の種類を把握するためにCDCは長期間タバコ製品の消費動向を定期的に解析した。タバコ消費に関する本報告のため、研究チームは2000年から2015年の間の全体および一人当たりのタバコ消費量を推計した。さらに有煙タバコ製品に加え、初めて無煙タバコ製品の消費も解析した。

 この期間、全ての有煙タバコ製品の総消費量は計33.5％減少したとCDCの研究者らは報告した。紙巻きタバコの総消費量は40％近く減少したが、その他全ての有煙タバコ製品の総消費量はおよそ117％増加した。この増加は、大葉巻やパイプたばこ消費量のかなりの増加によることがわかった。それに比べて、小さな葉巻や手巻きタバコの消費量は減少していた。

2000年から2015年に噛みタバコの消費量は減少したが、嗅ぎタバコの安定した増加で相殺されていたこともわかった。

 「この動向の理由の１つには、タバコ会社が噛みタバコよりも嗅ぎタバコに多くの広告費を使ったことにあると考えます」とWang氏は述べた。たとえば、2013年にタバコ会社は嗅ぎタバコの広告に約4億1100万ドル費やしたが、噛みタバコには1200万ドル以下であったと同氏は説明した。

 2000年から2015年の一人当たりの有煙および無煙タバコの消費の動向は、総消費と同様である。

 2014年から2015年に生じたタバコ消費の変化に研究チームが注目すると、一部の動向は2000年から2015年に生じた変化と異なっていることがわかった。たとえば、2014年から2015年には紙巻きタバコの総消費量と一人当たりの消費量はわずかに増加していたが、その他の全ての有煙タバコは減少していた。

 1973年以来初めて前年より多くの紙巻きタバコが消費された年であったと筆者は指摘する。

「この増加の正確な理由はわかりません。しかし、可能性の1つは、米国経済の回復により喫煙者がタバコによりお金を費やすようになったことだと考えます」Wang氏は述べた。「これが一時的な下落か、あるいは実際の動向であるのかを見定めるために私たちはタバコ消費モニターを続けていきます」。

公衆衛生への影響

筆者らは、本研究の弱みについて言及している。消費推測は税データを基に推計されており、違法なタバコ販売、アメリカインディアン支配地域での販売、税が報告されない一部のタバコ製品は除かれている。さらに「販売データは実際の消費を反映していないかもしれない。購入された製品が紛失、損傷、禁煙などにより消費者が使用していない可能性があるからである」と記載している。

一人当たりのタバコ消費の概算は正確ではないので、増加傾向を示していても、必ずしもより多くの米国人がタバコ製品を使用していること意味するわけではないと筆者らは指摘する。

 全体として、これらの結果が示すのは「紙巻きタバコは依然として私たちの最大の問題ですが、唯一の問題ではないということです」とBloch氏は述べた。タバコ消費量は過去15年にわたり徐々に減少しているが、米国人はなお他の種類のタバコ製品よりも数百万以上多い紙巻きタバコを消費していると同氏は説明した。

 「消費されるタバコ製品の多様性と取り組むために有効性が証明された対策を用いることで、タバコに関連した疾患や死亡を減らしていくことができるでしょう」Wang氏は述べた。

多くの喫煙者が禁煙を試みるが、成功は限られている

CDCからのもう一つの新しい報告によると、米国人喫煙者の3分の2近くが禁煙したいと望んでおり、全ての喫煙者の半分以上が2015年に禁煙を試みたという。しかし、2000年から2015年の間に禁煙カウンセリングのような有効性が証明された方法やFDA承認の禁煙薬を用いて禁煙を試みたのは、そのうちの3分の1未満であった。

2015年には2000年よりも多くの米国人が禁煙に成功したが、禁煙率はなお低いことが報告により明らかになった。これらの結果は、「医療制度の変更や他の集団ベースの戦略を通して禁煙率を上昇させる機会は存在する」ことを示唆する、と筆者らは記している。

翻訳担当者　白鳥理枝

監修　久保田馨　（呼吸器内科／日本医科大学付属病院　がん診療センター）

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原文掲載日　2017/01/23